浮気調査・不倫調査PRESS

自力での浮気調査方法や浮気調査の料金・費用相場や実績などを紹介

浮気調査費用の原価と費用の内訳についての意外な話を紹介

浮気調査をプロの探偵に依頼した場合、決して安くない料金が掛かります。調査料金はタクシー代や病院の診察料のように、わかりやすい算出基準が示されているわけではありません。そのため、提示された金額が高いか安いかの判断は難しいものです。

そこで、料金の適正さを判断しようとするならば、1つの目安として「費用」が挙げられます。たとえば、材料費だけで1000円掛かる商品が1000円以下の値段で販売されることは基本的にありません。つまり、その商品の製造やサービスの実施にいくら費用が掛かるかを知ることで、料金の妥当性を見て取ることができるのです。ここでは、浮気調査ではどのような事柄に対して、どういった費用が掛かるのかをご説明します。

浮気調査を行うにはお金が掛かる

浮気調査とは、美容院やホテルなどと同様にサービスを提供するものです。自分で運転するよりもタクシーを頼んだほうが高くなるのと同様に、サービスの購入には一定の料金が掛かります。

(1)費用と料金の違い

浮気調査に掛かる様々な費用は料金に反映されます。「費用」とは探偵(調査員)が調査を行う際に掛かるお金であり、「料金」とは探偵事務所が依頼者に請求するお金を指します。
費用は、いわば「原価」のようなものと考えることができるでしょう。たとえばレストランなら、料理人の給料や水道・光熱費、食材費などを合わせたものが原価です。

(2)調査員と専用機材

浮気調査では、依頼者のためだけに複数名の調査員が動きます。プロのインストラクターや職人を一時的に丸ごと雇うイメージです。したがって、人件費だけでもそれなりの金額となります。浮気の証拠を得るにはなかなか一朝一夕というわけにはいかず、早くとも数日は見ておかなければなりません。

また、確実で質の高い調査を実施するためには、専用の機材が必要です。配偶者や浮気相手に気付かれないように遠くから撮影しようとすれば、望遠カメラを用いなければなりません。あるいは、浮気が夕方から夜間にかけて行われるなら、周囲が暗い中でも鮮明に撮影できるカメラが不可欠です。他にも、移動や尾行のためにバイクを用意したり、変装のための小道具や衣装を揃えたりと、いかなる事態にも対処できるよう、備えは十全にしておくのがプロの仕事です。

経験豊富なベテランの調査員と専用の機材、確実な証拠の獲得ノウハウという複合的な技術的サービスは、一定の費用を掛けずに提供することが困難なものなのです。

浮気調査の費用とは

浮気調査には、具体的にどのような費用が掛かるのでしょうか。悪徳事務所による料金の水増し被害に遭わないためにも、依頼前に調査費用の内訳や細目を知っておくのは重要なことです。

(1)浮気調査での3つの費用項目

浮気調査に掛かる費用は、基本的に大きく分けて3種類あります。人件費・諸経費・実費です。どれも欠かすことのできない項目であり、調査の質や早さとも密接に関わってきます。順に見ておきましょう。

(2)浮気調査における人件費とは

浮気調査の人件費は、ほぼ調査員を稼働させるために掛かるものです。具体的な金額は、「調査員の人数×調査時間+各種手当」によって算出されます。浮気調査の内容は、複数の調査員によるターゲットの尾行と張り込み、そして証拠の撮影(録画・録音含む)です。尾行や張り込みによって浮気現場を捉えるまでにはある程度の時間が掛かりますし、早朝や深夜に及ぶ調査では時間外手当も必要となります。総じて節約や削減の難しい費用項目と言えるでしょう。

仮に人件費を削ろうとすれば、調査時間か調査員の人数かのいずれかを減らすしかありません。そして、格安調査を謳うところでは、調査員の数を減らして対応することも少なくないのです。

確かに、大抵の浮気調査では2~5名ほどの調査員が動きますので、人数を減らすこと自体は不可能ではないでしょう。しかし、一人の人間の目や耳でチェックできる範囲には限界があります。繁華街などの人混みではターゲットを見失うおそれがありますし、見失わないように近づけば尾行に気づかれるおそれも生じます。また、単独での調査の場合、調査員が食事やお手洗いに行くこともできなくなるでしょう。このように、調査員の数を減らすことは調査の質の低下につながってしまうのです。

(3)浮気調査に掛かる諸経費について

経費とは、何かをするために掛かる費用を指します。たとえば、探偵事務所に元からある車やバイク、カメラ、GPSなどを使用した場合、新規に購入やレンタルをするわけではないので、探偵事務所側での新たな出費はありません。
しかし、それは直接的な出費がないというだけで、車両や機材は使用を繰り返すたびに劣化していきます。

いずれは老朽化し、壊れたら買い換える必要も出てくるでしょう。それらの買い換え費用も調査費用の一部ではありますが、誰か一人の依頼者に負担させるのもおかしな話です。そこで、機材の使用料を「経費」として、全ての依頼者に等しく請求することになるのです。

また、中間報告書や調査報告書などの書類作成費についても、経費に含めることが多いと言えます。これは、人件費に吸収してしまえば調査時間中の稼働費と区別がつきにくくなるため、技術料として項目を分けたほうが明確だからです。

(4)浮気調査の実費に関して

実費とは、調査に当たって実際に掛かる費用を指し、主として以下の4種類に分けることができます。

①交通関係の実費

タクシー代やレンタカー代、ガソリン代、駐車料金、高速道路利用料金などが挙げられます。移動距離や待機時間に応じて増減します。ターゲットが遠方へ旅行に赴く場合などであれば、新幹線代やフェリー代、航空機代が掛かることもあります。

一般に、移動費用が当初の見積もりよりも多額になりそうな場合は、別途請求という形になります。通常の探偵事務所であれば、こうしたときには依頼者側に確認の連絡が入るので、後から思わぬ高額な料金を請求される心配はありません。

②施設利用の実費

遊園地や水族館、フェス会場といった施設の入場・利用料金が挙げられます。尾行をしていてターゲットがそのような有料施設に入っていった場合で、出入口で張り込むよりも追跡を続けたほうがいいと判断されるケースで掛かります。

たとえば、利用者の多い施設では、退場を見逃すおそれもあるため、入場して尾行を続けることが多いと言えます。逆に小規模な映画館などのように見逃しのおそれが少なければ、不要な施設利用はしません。

③飲食関係の実費

調査中にターゲットがレストランや喫茶店、バーなどに入り、調査員も入店する必要がある場合、カモフラージュのために飲食物を注文することがあります。あくまでも不審に思われないための注文なので、高額なものは頼みません。

④機材借受の実費

探偵事務所の備品ではなく、カメラや車両、スマートフォンなどをレンタルで賄う場合のレンタル代です。長距離移動先での撮影など、大掛かりな機材の持ち運びには適さないケースで利用されることがあります。状況に応じて何をレンタルするかは吟味されるため、不必要に高額なものを借り受けることはありません。

具体的な調査費用の試算

各費用項目について確認したところで、今度は具体例を基にして、調査費用を試算してみましょう。調査内容によって、いくらくらい掛かるのかのイメージを掴んでみてください。

(1)比較的短期(数日間)の調査

【想定される事例】

夫のスマホを覗き込むことができて、今週中に浮気が行われるらしいことがわかったが、具体的な日時まではわからない。仕事の帰りが遅い時はあるが、残業なのか浮気なのかは不明。浮気の決定的な証拠を掴みたい。

このような場合、仕事帰りに浮気が行われるとわかっているため、休日を除く5~6日間の調査を行うのが一般的です。なお、調査を開始した初日に浮気が行われれば調査期間は短くなりますが、それによって調査料金が安くなるかどうかは、後ほどご説明する料金体系や契約内容次第です。

仕事中に浮気が行われる可能性がなければ、退社時間以降の稼働となります。17時に仕事が終わるなら、17時から調査が開始されます。仕事帰りの浮気という場合、長距離の移動は考えにくいため、調査員の人数は2~3名で足りるでしょう。
帰りが遅い時の帰宅時間が仮に0時だとすれば、浮気か残業かを判断するための張り込みは23時頃まで行えば十分と考えられます。つまり、1日の稼働時間は17時~23時の6時間です。

プロの調査員を1名稼働させるには、探偵事務所によっても異なりますが、1時間あたり5000円~1万円は見ておく必要があります。そして、調査員2名体制で調査を実施したとすれば、人件費の計算式は以下の通りです。

5000円×2名×6時間×調査日数

たとえば3日間の調査で証拠を得られたとすれば、18万円前後掛かるわけです。これに機材使用料や報告書作成代などの経費やガソリン代などの実費が加わり、20万円前後の費用が掛かることとなります。1時間あたりの人件費が1万円の事務所だったり、調査日数が6日間だったりすれば、費用も倍増します。短期間の調査でもかなりの費用が掛かることがわかるでしょう。

(2)長期(2~3ヵ月)にわたる調査

【想定される事例】

浮気の疑いがあるが、いつ行われるかがわからない。休日の外出や出張と称しての外泊はあるが、浮気かどうかははっきりしない。浮気されているのかを確かめたい。

浮気調査が1ヵ月を超えるようなケースとしては、浮気がいつ行われるか不明な場合がほとんどです。こうした場合、短期間で決着を付けるというわけにもいかないため、調査期間を長めにとってじっくりと進めます。ただ、2~3ヵ月の間、毎日調査員が稼働することは稀です。費用が膨れ上がる反面、効果が薄いからです。

長期の調査では、休日や出張日に絞って調査員が張り付き、証拠獲得に向けて動きます。完全週休二日制で月に1度出張があると仮定した場合、2ヵ月の調査において調査日の候補となるのは20日間ほどです。これは休日(おおよそ16日)、1泊2日の出張が2回(4日)として算出しています。さらにその中で実際に調査を行うのは、ターゲットが外出や出張をした日に限られるので、10日間程度となるでしょう。

もちろん、その10日間についても朝から晩まで調査をするわけではなく、1日の調査時間は6~10時間ほどです。なお、休日や出張日の調査では、仕事帰りの調査よりもやや長めになる傾向があり、調査員も増員されることがあります。以上を基にすると、人件費の計算式は以下の通りです。

5000円×3名×8時間×調査日数

10日間の稼働として、120万円前後掛かります。出張と称しての浮気旅行であれば、交通費も加算されるため、最終的には130万円ほどの費用を見ておく必要があります。このように、費用だけ考えてもそれなりに掛かるわけです。

探偵事務所によくある3つの料金体系

調査費用は料金のベースにはなりますが、具体的にいくらの費用が掛かるかは調査を進めてみなければわかりません。だからと言って、請求される料金額がわからないまま契約を結ぶのは依頼者にとって不安ですし、探偵業法という法律上も問題があります。そこで、探偵事務所では一般に、3種類の料金プランを用意し、料金の明確化に努めています。

(1)時間料金制(タイムチャージ制)

時間料金制とは、調査員の数と調査に要する時間に基づいて料金を設定する制度です。調査員が倍になれば料金も倍、調査時間が半分で済めば料金も半分というように、料金の計算がしやすく、明快だというのが利点です。

1時間5000円の調査員が2名で6時間の調査を行った場合、「5000(円)×2(名)×6(時間)=6万円」となり、これに実費と経費を加えたものが料金になるわけです。

難点としては、ある程度浮気が行われる日時に心当たりがなければ調査も長引き、料金がかさんでしまうことです。したがって、スポット的な調査依頼が可能なケースに向いているプランと言えます。

(2)パック制

パック制とは、わかりやすく言うと定額制のプランです。事前に一定の料金を決めておけば、原則としてそれ以上のお金が掛かりません。事前の想定より調査が長引いても料金が変わらないので、あらかじめ予算が限られている場合に向いているプランです。

計算例としては、30時間のパックだとすると「35万円+諸経費5万円+延長料金=40万円~」といったイメージになります。難点は、調査が短く済んだ場合にも満額掛かることです。その代わり時間料金制よりも時間当たりの料金が安くなるという仕組みです。浮気の日時が不明であり、調査期間の見込みが立てにくいケースで活用するといいでしょう。

(3)成功報酬制

成功報酬制とは、着手金や諸経費等を支払い、調査成功時のみ「成功報酬」も支払うというプランを言います。注意すべきなのが、「失敗したら無料」ではないことです。調査失敗時に1円も掛からないプランは、「完全成功報酬制」と言います。

利点としては、難易度が高く成功の保証がない調査を依頼する場合、このプランによれば料金を抑えられる可能性があるということです。とはいえ、失敗を前提に調査依頼をするのも道理に合いませんし、どのみち着手金は返金されないので、あまりメリットの大きいプランとは言えません。良心的な探偵事務所では、このプランをとり入れていないところもあります。

調査費用と料金の関係

(1)調査の質と費用について

浮気調査を確実に進めようとすれば、それなりの費用が掛かります。調査員の数を減らすと見落としにつながりますし、機材のランクを落とせば役に立つ証拠が入手できないからです。費用が掛かるということは、料金もそれに応じて掛かるということです。格安で迅速で高クオリティの調査というのは理想ですが、現実的ではありません。

(2)「高ければいい」わけでもない

注意すべきなのは、料金が高ければ質の高い調査が保証されるとも限らない、という点です。中には、不必要に調査員の数を増やしたり、早めに終わる調査にわざと時間をかけたりして、請求料金を水増しする悪徳事務所もあるからです。「これだけ支払ったんだから大丈夫だろう」という依頼者の心理に漬け込む業者は、決して許されるべきではありませんが、他方で依頼者による自衛も大切です。

(3)ポイントは契約時の説明

確実な調査を求めるのであれば、料金に惑わされることなく契約時の説明をしっかり受けることが大事です。何名の調査員が、どのくらいの時間、どういう機材を用いて、どのような調査を行うのか。これらを入念に確かめることで、ある程度調査の信頼性もうかがい知ることができるでしょう。

その際に、たとえば調査員が2名なのに1時間あたり5万円も10万円も掛かっている計算になるなら、相場に比べても高いと判断することが可能です。誠実な探偵事務所なら、依頼者の質問にはきちんと答えてくれます。遠慮することなく、疑問に感じた点はしっかりと確認することをおすすめします。

まとめ

調査費用について大まかにでもイメージを持つことで、料金が不当に高くないかどうかの判断も可能となります。浮気調査の依頼をする時には冷静さを欠いていることも少なくないため、悪徳業者に引っかかってしまうケースもあります。しかし、決して安いサービスではないからこそ、どの程度の調査にいくら支払うのかは知っておきたいものです。安心・確実な浮気調査を依頼し、より良い未来を目指しませんか。

監修者 MR探偵社代表取締役社長 岡田真弓
監修者MR探偵社代表取締役社長 岡田真弓

2003年総合探偵社・株式会社MRを設立。浮気調査や人探し、信用調査、企業調査、裁判証拠収集などの基本的な探偵業務に加えて、夫婦間の問題には心のケアが必要という考えから、業界初の「カウンセリング担当制度」を 導入。その新しい視点が反響を呼び、探偵業界で売上 No.1を達成。2008年専門的技術を備えた探偵 を育成するためにMR探偵学校を開校し、学長に就任。
2017年一般社団法人日本ライフメンター協会を立ち上げ、理事に就任。ラジオ日本では「岡田真弓の未来相談室」のパーソナリティーとして出演中

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